フランチャイズで失敗したくない人のために、店舗を順調に増加させて利益を出しているFC本部を比較しました。失敗談もまとめています。
少子化で経営に苦慮する塾は多いといわれる。
一方で、一人の子どもにかける教育費は増えており、フランチャイズの経営ノウハウを使うことで失敗を防ぐことも可能だ。
こうした塾経営の課題と失敗例をご紹介しよう。
「フランチャイズに加盟すれば集客も安泰ですし、教材も本部が提供してくれるので楽だと思っていました」と語るのは、ある塾の経営者。
確かに、開店して間もなくは本部が手伝ってくれることもあって、集客には苦労しなかった。
しかし、その後は経営者の手腕によるところが大きいとのこと。
「受け身のままでは、生徒がどんどん辞めていく。結局、講師や経営者が知恵を出し合い、集客をしていかなければ失敗してしまう」。
集客は本部任せで、自分たちは子どもたちに勉強を教えるだけでよいというほど、塾経営は甘くない。
塾経営を成功させるうえでもっとも重要なのが集客だ。
近隣の家へポスティングをしたり、ホームページで宣伝したりするなど、集客方法にはさまざまな手法がある。
しかし、ターゲットとする家庭が少ないなど地域実情のリサーチを怠ると、集客にも大きな影響を及ぼす。
「小学生がたくさんいる地域でしたが、生徒や保護者のニーズが多様なエリアでもありました。そのニーズに対して臨機応変に対応できなかったことが、失敗した理由だと思います」と、ある塾の経営者。
一度信頼を失うと、その地域で再生するのは難しい。どのようなニーズがあるのか、事前リサーチすることが塾経営成功の大きなカギとなる。
集客が少なければ、一人当たりの単価を上げるという手法もあるだろう。
例えば、小学生を対象とした塾よりも、高校受験や大学受験を対象とした塾のほうが、生徒一人当たりの単価は高くなる。
こうした戦略から、「大学受験専門」のフランチャイズ塾を開業したものの、思わぬ落とし穴があった。
「大学受験科の場合、生徒や保護者が見るのは講師の学歴なんです。有名大学を出ていないと、集客に結びつかない」と、ある塾の経営者は語る。
これも、生徒や保護者のニーズを見誤った失敗例といえよう。
生徒に少しでもいい学校へ進学してもらいたいという熱意は大前提だが、それだけでは塾の経営は務まらないのが実情だ。
フランチャイズを考えるなら、塾業界だけが全てではない。失敗のリスクを考えて保障が手厚く、加盟店を順調に増やしている業界を選ぶのが賢い選択だろう。
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